日経平均 13,000円台を固める展開か
☆ 週明けの日経平均は先週末のCME（13,200円）につれ高して大幅反発。
5日ぶりに13,000円台を回復しました。基本的には目先「底打ち感」が漂い
始めたと見ています。
相場の上で本格的な「梅雨明け」となるかどうか見極めたいところです。
米国の住宅販売状況や国内物価動向および4～6月期決算動向を見な
がら、一喜一憂の相場展開が予想され、押し目買い方針で臨みたいところ。
◆東京市場、「売られ過ぎ」で「底打ち感」
（1）日経平均は7月16日のザラバ安値12,671円をはさみ、6週連続週足陰線と
なっています。
（2）13週移動平均線や25日移動平均線に対して、日経平均は5％程度の下方乖離
となり下げ過ぎの面もあるのでは。
（3）「スーパー・相場の女神」のカギ足でみて、「買転換」中であった不動産、
その他製造業も先週末で「売転換」となり、ついに、東証33業種全部が
「売転換」となり業種でみて「陰の極」状態に。
（4）騰落レシオが先週末「買転換」してきました。底値ゾーンといわれる70％
割れから、ようやく相場の「転換」を暗示したとみられます。
（5）NYダウが先週17日に11,447ドルで買シグナルが出現し、週足も08年6月以来
の短期下降トレンドラインを陽線で上抜き「買転換」しました。また、現在
「売転換」のNASDAQ指数も2,294ptsを抜くと「買転換」となります。
東京市場の支援材料になるのでは。
◆日米の材料動向でブレの可能性が残る
（1）米国市場では米財務省およびFRBが住宅公社2社に対して、事実上の公的資金
導入を提案。
（2）シティグループのサブプライ損失による最終赤字が1～3月期の51億ドル赤字
から4～6月期25億ドルの赤字と半減。市場予想を下回り米金融機関が最悪期を
脱するのではないかという期待もあります。
（3）先週末、米政府が新規の「カラ売り規制」を設けて、PKO(株価維持策）を
めざす。当面NY市場へのインパクトが期待されます。
（4）22日に米5月住宅価格指数、24日に米6月中古住宅販売、25日6月新規住宅販売
などが発表されますが、発表数字如何では相場の波乱要因に。
（5）今週は日本企業4～6月期の決算発表に注目。22日信越化学、KDDIなど、24日
ファナック、キャノン、日野自動車など、25日リコー、東京製鐵などの予定。
決算内容で相場はブレる可能性が残ります。
2008年6月12日
13,890円で売転換出現
2008年6月9日
1,397ポイントで売転換出現
2008年7月15日
104円60銭で売転換出現
2008年7月17日
72.45％で買転換出現
2008年7月17日
11,447ドルで買転換出現
2008年6月11日
2,394ポイントで売転換出現